日本国内においてディスポーザーは、推奨派と反対派に分かれている為です。
補助金を出して推奨する自治体がある一方、使用に自粛を求める自治体もあり、統一されていないがために、米国のように家電量販店で販売されることもありません。ディスポーザー推奨派の意見は、その多大なる利便性と、水分の焼却によるダイオキシンの大量発生やCo2、温暖化などの悪影響への懸念です。反対派の意見は下水処理所への負荷懸念です。国土交通省は試験結果を提示し、導入の判断を各自治体に委ねています。その結果、同じ下水道を使っていながら、設置できる地域とできない地域に分かれているのが現状です。こうした賛否ある状況から、普及が妨げられています。