ディスポーザーってなに?設置してもいいの?

faq

Q.ディスポーザーってなに?
Q.生ごみを流してなせ環境によいと言えるの?
Q.ディスポーザーって設置してもいいの?
→どうやって確認すればよいの?
Q.設置できない地域でも設置されているのはなぜ?
Q.うちのキッチンに取り付けできる?
Q.ディスポーザーってどんな種類があるの?
Q.ディスポーザー排水処理システムってなに?


Q.ディスポーザーってなに?
A.アメリカの一般家庭に普及している、極めて効率的な生ごみ処理機です。

ディスポーザーは、高速回転するハンマーやチェーンによって生ごみをジュース状にして、トイレ排水と合流させ下水処理します。(ミキサーのように刃を使う処理ではありません)使用者側として他の生ごみ処理機と大きく異なるのは、設置後のメンテナンスの必要がなく、ランニングコストが極めて低いこと。
1927年にアメリカで開発されて以降一般家電として広く普及、生ごみに関わる多くの問題を根本から解決する可能性を持った機械です。日本国内でも住宅情報誌のアンケートにおいて常に人気設備の上位にランクインされています。

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家庭の生ごみに関する問題が根本的に解決します。
・指定回収日や指定時間に捨てに行く手間、高齢化社会の負担軽減
・キッチン内の腐敗臭、悪臭、虫害
・ごみ収集場のゴキブリ、カラス、ネズミ等小動物害
・集合住宅の共同部分(エレベーターや収集所)の悪臭
行政的にも、ごみ収集場の衛生面や収集・運搬の処分量、生ごみ=水分焼却の量が激減できるなどがあげられます。


Q.生ごみを流してなぜ環境によいと言えるの?
A.現在の焼却処理による公害を大幅に減らせるからです。

生ごみを流す=環境に悪いという直感的な判断ではなく、現在の焼却処理に使われるエネルギーと公害(莫大なCo2排出、ダイオキシンの発生、回収車両の排気ガス)を激減させる可能性があることに着目し、公開されている情報を比較をしての判断が必要となります。

ディスポーザーがエコ製品といえる主な理由は2つあります。

1.大量の水分である生ごみ焼却処理量を減らせること。
現状の生ごみ焼却は日本での習慣となり、疑問も持たれることがありませんが、日本は世界でもトップレベルのゴミ焼却国です。ごみ総量の3-40%が生ごみであり、その大半が水分です。この大量の水分を燃やすのに、必要なエネルギー、温暖化に繋がるCO2の発生、低温度焼却により大量に発生するダイオキシン、生ごみ収集による収集車の排気ガス、これらの悪影響が注目されていません。家庭ごみから水分がなくなれば、自然燃焼に近い状態での高温焼却が可能になります。

2.下水への影響は無視できる範囲である公的な試験データがあること
ディスポーザーの反対理由として下水道への負荷懸念があげられています。これに対しては、管轄の国土交通省が4年間に渡り、大規模なディスポーザー導入の下水道負荷テストを実施しています。その結果として影響は極めて小さく殆ど無視できる範囲のものであり2005年にデータを公表しています。「ディスポーザー導入時の影響判定の考え方」最終取りまとめについて  この他にも日欧米で様々な実証試験がなされましたが、ディスポーザの使用において下水道の管路に悪影響がでたという事例報告はありません。ディスポーザー大国の米国においても導入当初、下水施設の負荷懸案について日本と同様の議論がありました。その後大規模なテストが繰り返し実施し、その上で最後まで慎重だった人口密度の高いニューヨーク市も含めて全米で採用されている経緯があります。(米国でも下水道は日本と同じ合流式です)
より詳しくはこちらをご覧ください。ディスポーザーと環境問題


Q.ディスポーザーって設置してもよいの?
A.国としての規制はありません。
ただし自治体(市町村)によって賛否が分かれています。

ディスポーザー(単体)の設置に対し、国は規制をしていません。
国土交通省が4年かけて実施したテストデーターを公開した上で、その設置可否の判断を各自治体に任せています。結果、積極的に採用する自治体から反対する自治体までの違いがでてきました。現在以下4つの対応に分かれています。

1. 推奨 設置できる。
2. 自粛 条例で禁止はしていないが、自粛として設置しないでほしい。
3. 禁止 条例で禁止をしている。
4. 無回答 対応が決まっていない、もしくは公開していない。

※”下水道要項”や”下水道施工規則”での禁止は、内規であり下水道条例ではありません。上記のカテゴリでは2.の自粛に該当します。自治体への確認で、この内規と条例が混同された説明がされることがあります。

ディスポーザーを設置してもよいか、どうやって確認すればよいの?
各市町村のホームページ内で確認ができます。
トップページに検索欄がありますので、ここに”ディスポーザー”と入力し関連文書を閲覧します。
下水道条例で禁止している場合は、設置ができません。
下水道要項や下水道施工規則で設置ができないという場合は、自粛に該当します。使用者の判断になります。この禁止と自粛の境界が曖昧な場合があります。ホームページに掲載された文章でご確認ください。また設置可能地域であっても、マンション等集合住宅の場合、マンション独自のルールとして禁止をしている場合があります。施工後の責任は負いかねますので事前に管理人様に必ずご確認ください。
また飲食店でのご使用の場合は、こちらのページをご確認ください。


Q.設置できない地域でも設置されているのはなぜ?
A.2つの理由があります。

条例でディスポーザーが禁止とされている地域でも、ディスポーザーは使用されています。これには2つの理由があります。
1つ目の理由は、条例以前に設置された場合です。近年まで一切規制がなかったため、今現在でも多く設置されています。条例を知らないことや既得権を理由にそのまま設置されています。
2つ目の理由は、キッチン配管をトイレと分けて浄化槽を中継させている場合で、ディスポーザー排水処理システムと呼ばれています。これは一旦浄化槽を介すため下水に影響がでないということで、禁止地域でも設置が認められています。最近の新築マンションに多く採用されています。


Q.うちのキッチンに取り付けできる?
A.ほとんどのキッチンに取り付けできます。

新旧問わずほとんどのキッチンに設置することができます。シンク下が引き出し式でも対応可能です。詳しくはこちらでご確認ください。<うちのキッチンに取り付けできる?>


Q.ディスポーザーってどんな種類があるの?
A.国内メーカー品と米国メーカー品に分けられると考えています。

機種は大きく2つに分けられます。それぞれ特長が異なります。

<国内メーカーのディスポーザーの特長>
・フタ式を使ってON/OFFをする。フタ式スイッチ仕様。。
・マイコン制御が付き全自動家電のような安心感
→自動ストップやアラート音など安心機能充実、日本の家電的
・価格帯(出張工事費込)98,800-99,600円(税込)※9万円台が一般的

<米国メーカーのディスポーザーの特長>
・シンク外部に設置するスイッチでON/OFFする。連続投入式。
→洗い物をしながら次々と連続的に処理ができます。
・とにかく処理能力と耐久性重視
→故障リスクのある電子制御を付けず基本機能を強化しています。
・価格帯(出張工事費込)54,000-99,600円(税込)

大きな違いはスイッチになるでしょう。ディスポーザーを初めてお使いになる方は安全性重視の国内メーカー品、使い慣れている方には使い勝手重視の米国メーカー品をお勧めしています。
詳しくおすすめ機種のページをご覧ください。


Q.ディスポーザー排水処理システムってなに?
A.処理したものを直接下水に流さず、浄化槽を通すシステムです。

ディスポーザーと言われているものには2種類あります。単体ディスポーザーとディスポーザー排水処理システムです。

◆ディスポーザー単体(直下型) ※当店取扱い品

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経済産業省のもとで家電製品として扱われます。
キッチンで砕いてジュース状にしたものをトイレの排泄物と同じく下水または合併処理浄化槽に放流します。キッチンへの設置のみで完了しますので、本格的な排水工事も定期的なメンテナンスも必要ありません。古いキッチン、マンション/個人宅でも簡単に取り付けができます。大変合理的である一方、下水への負担の懸念から条例によって設置を許可していない地域があり、全国的な普及に到っていません。本体は生ごみ処理によって常に清掃されている状態となり、一度設置したらお手入れやメンテナンスの必要がありません。電気代は毎日の使用でも1ヶ月5円程度。他の生ごみ処理機と違い、ランニングコストが殆どかからないのも大きな魅力です。

◆ディスポーザー排水処理システム

 

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国土交通省のもとで排水設備品の扱いになり、届け出が必要になります。
ディスポーザー+専用排水配管+通常屋外に埋め込む専用処理槽の1式になり、規模によりますが個人宅の場合は80万~の初期費用+定期的なメンテナンス費用を必要とします。キッチンで砕いてジュース状にした生ごみを、専用配管で屋外に設置した専用処理槽に運び、微生物を利用して浄化します。(専用処理槽は通常の浄化槽と仕組み中身も同じもになります。)ディスポーザーが禁止されている自治体での新築マンションに標準装備されているディスポーザーはこのディスポーザー排水処理システムになります。屋外の専用処理槽で前処理しますので、下水に放流される汚水はコントロールされています。専用処理槽にストックされた汚泥は定期的に引き抜き一般廃棄物、または産業廃棄物として焼却処理されます。設置が大掛かりであることや定期的なメンテナンス費用が発生する為に戸建には普及しにくい反面、大型分譲マンションでは1世帯辺当たりの負担が比較的に少なく標準採用されるケースが多くあります。

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